プログリットは怪しい？上場企業の開示資料と公式規定で疑われる点を確かめました【2026年9月】

「プログリット　怪しい」で検索する人が知りたいのは、悪口ではなく「お金を払って大丈夫な会社か」という一点だと思います。

私は英語コーチとして毎日この業界の料金表と規定を読んでいますが、「怪しい」という言葉で語られている中身は、たいてい3つに分かれます。

会社の実体が見えない、金額が高すぎる、条件が後出しになる。この3つです。

そこでこの記事では、プログリットの公式サイト（コース・料金ページ、各コースページ、よくある質問、一般教育訓練給付制度ページ、校舎ページ、無料カウンセリング予約ページ、会社概要、IRページ）と、上場企業として開示されている決算短信を2026年9月8日に自分で開いて、書いてある数字だけを並べました。

先にお伝えしておくと、私はプログリットを受講していません。ですので受講した感想は1行も書かず、公式に書かれている条件と数字だけを扱います。

公式ページに載っていなかった項目は、それらしい数字で埋めずに「確認できませんでした」とそのまま書きます。ここが、この記事でいちばん役に立つ部分になるはずです。

【結論】プログリットが怪しいと言われる理由は3つで、どれも公式の開示資料で確かめられました

結論から書きます。プログリットの運営会社は東京証券取引所グロース市場に上場していて、証券コードは9560です。四半期ごとに決算短信を出しています。

つまり「会社の実体が見えない」という不安については、決算書という形で数字が公開されている状態です。

次に金額です。プログリットの受講料は、公式の料金表で2ヶ月457,600円、12ヶ月2,299,000円（いずれも税込・入会金55,000円を含む）と明記されていました。

高いと感じるかどうかは人によりますが、金額そのものは公式ページに数字で出ています。隠されてはいませんでした。

3つ目の「条件の後出し」については、確かに注意が要る箇所がありました。給付金の対象期間と、無料カウンセリングを受けられる校舎の数です。どちらも後の見出しで詳しく書きます。

疑われている点	2026年9月8日に確認できたこと
会社の実体	東証グロース上場・証券コード9560・決算短信を四半期ごとに開示
料金が不透明	コース・料金ページに税込金額と分割シミュレーションを掲載
条件の後出し	給付金は3ヶ月・6ヶ月コースのみ／修了条件3項目あり（公式に明記）
特定商取引法の表記	公式サイトのフッターに該当リンクを確認できませんでした

出典はプログリットのコース・料金ページとプログリットのIRページで、いずれも2026年9月8日に確認しました。

プログリットの運営会社は東証グロース上場の株式会社プログリット（証券コード9560）です

怪しいかどうかを判断するときに、いちばん強い材料は「誰が運営しているか」です。ここは会社概要ページに全部書いてありました。

会社名は株式会社プログリット、設立は2016年9月、代表者は岡田祥吾氏です。

資本金は3億5,324万円で、これは2026年5月末時点の数字だと注記されていました。

所在地は東京都港区浜松町一丁目30番5号 浜松町スクエア11階です。2025年4月に有楽町から浜松町へ本店を移転したと沿革に書かれていました。

項目	公式の会社概要ページの記載
会社名	株式会社プログリット
設立	2016年9月
資本金	3億5,324万円（2026年5月末時点）
代表者	岡田 祥吾
所在地	東京都港区浜松町一丁目30番5号 浜松町スクエア11階
グループ会社	株式会社イングリッシュカンパニー

沿革のところに、2022年9月に東京証券取引所グロース市場へ株式を上場したと明記されています。

上場しているということは、決算を四半期ごとに開示する義務があり、監査法人の監査も入るということです。

もちろん上場していれば安心、という話ではありません。上場企業でもサービスの合う合わないはあります。

ただ「会社の中身が全く見えない」という状態ではない、というのは事実として押さえておいてよいと思います。

なお公式の校舎ページには「プログリットは英語コーチングを主要事業とする唯一の上場企業です」という表示があり、その根拠として「英語学習サービスに関わる上場企業の各社IR情報による（2024/10/10時点 当社調べ）」と注記されていました。自社調べである点まで書いてあります。

プログリットの2026年8月期第3四半期は売上高5,141百万円・営業利益1,053百万円でした

IRページから2026年8月期第3四半期決算短信（2026年7月9日開示）のPDFを開いて、数字をそのまま拾いました。

対象期間は2025年9月1日から2026年5月31日までの9ヶ月です。

項目	2026年8月期 第3四半期（累計）
売上高	5,141百万円
営業利益	1,053百万円
経常利益	1,060百万円
親会社株主に帰属する四半期純利益	726百万円
総資産	5,561百万円
純資産	2,678百万円
自己資本比率	47.7%

私が英語コーチとして注目したのは、営業利益が1,053百万円出ていること、そして自己資本比率が47.7%あることです。

受講料を前払いする商売でいちばん怖いのは、途中でサービスが止まることです。その意味で、赤字続きかどうかは見ておく価値があります。

また同じ資料の通期予想として、売上高7,600百万円、営業利益1,450百万円、経常利益1,440百万円、親会社株主に帰属する当期純利益980百万円という数字が載っていました。

配当については、2026年8月期の予想が年間22円00銭（第2四半期末11円00銭・期末11円00銭）と記載されています。

この決算短信はプログリットのIRページから誰でもダウンロードできます。2026年9月8日に私自身がPDFを開いて確認しました。

ここまでを踏まえると、「会社が実在するか分からない」という意味での不安は、公開資料でかなり潰せると思います。

プログリットの契約負債1,444百万円は「先にお金を預かる商売」であることを示しています

同じ決算短信の負債の内訳に、契約負債1,444,966千円という項目がありました。金額としては約14億円です。

契約負債というのは、ざっくり言えば「もう受け取ったが、まだサービスを提供していないお金」です。

英語コーチングは受講料を先に払い、そのあと2ヶ月から12ヶ月かけてサービスを受け取る形です。だからこの項目が大きくなります。

ここは英語コーチとして正直に書きますが、前払いモデルであること自体は、利用者側にとってリスクのある形です。

だからこそ、途中でやめたときにいくら戻るのかを申し込み前に確認する必要があります。

負債の主な内訳としては、ほかに未払金271,448千円、未払費用269,052千円、長期借入金284,819千円が挙げられていました。

資産の側では、現金及び預金が3,717,999千円、のれんが294,301千円、敷金が400,094千円と記載されています。

現金及び預金が約37億円あり、契約負債の約14億円を上回っている、という関係は数字から読み取れます。

ただしこれは私が2つの数字を並べただけで、公式が「だから安全です」と書いているわけではありません。そこは分けて読んでください。

プログリットの料金は公式の料金表で2ヶ月457,600円・12ヶ月2,299,000円（税込）でした

「怪しい」の中身が「高すぎて信じられない」であることは多いので、金額を公式の表のまま出します。

コース・料金ページの受講料表は、期間が2ヶ月・3ヶ月・6ヶ月・12ヶ月の4列でした。

コース	2ヶ月	3ヶ月	6ヶ月	12ヶ月
ビジネス英会話コース	457,600円	632,500円	1,190,200円	2,299,000円
初級者コース	457,600円	632,500円	1,190,200円	2,299,000円
TOEIC L&R TESTコース	457,600円	632,500円	1,190,200円	2,299,000円
TOEFL iBT TEST / IELTSコース	設定なし	665,500円	1,223,200円	2,332,000円

表の下には「※税込価格」「※入会金¥55,000を含む」と2行の注記があります。つまり入会金は別立てではなく、この金額に含まれています。

ここは他社と比べるときに間違えやすいところです。入会金を別に足してしまうと、実際より高く見積もることになります。

TOEFL iBT TEST / IELTSコースだけは2ヶ月の設定がなく、3ヶ月からでした。ここも表のとおりです。

分割払いのシミュレーションも同じページに載っています。頭金15,000円、金利8.5%（実質年率）という条件で計算されたものです。

プラン	分割回数	月々	分割払手数料	分割払金合計
2ヶ月プラン（457,600円）	36回	13,900円	60,384円	517,984円
3ヶ月プラン（632,500円）	36回	19,400円	84,246円	716,746円
6ヶ月プラン（1,190,200円）	36回	37,000円	160,333円	1,350,533円
12ヶ月プラン（2,299,000円）	36回	72,100円	311,608円	2,610,608円

いずれも税込価格です。分割払手数料まで表に書かれている点は、隠さずに出している側だと思います。

ただし「月々13,900円〜」という見せ方は、36回払いにした場合の金額です。総額は517,984円になります。ここを混同すると判断を誤ります。

お支払い方法は、銀行振込（一括のみ）・ショッピングクレジット・クレジットカード決済の3つが挙げられていました。

プログリットの割引は4種類で、いずれも2.2万円オフ・併用不可と明記されています

割引は、条件が後出しになると不信感につながる部分です。ここは公式に4つ並んでいました。

• 今すぐ割：カウンセリングの当日にお申し込みされた方
• ともだち割：プログリットの受講生・卒業生から紹介された方
• リスタート割：他の英語スクールから6ヶ月以内にプログリットへ転換する方
• 学生応援割：フルタイムで学業に専念している方

4つとも「条件達成で受講料2.2万円オフ」と書かれていて、金額は同じです。

注意書きも公式に出ています。「割引の併用、お申し込み後の遡り適用はできません」「新規入会の方限定の割引となります」の2つです。

つまり、あとから「実は紹介者がいました」と言っても割り引かれない、ということです。申し込みの前に申告する必要があります。

リスタート割については「対象の他の英語スクールは、プログリットが定めたものに限ります」という注記が付いていました。どのスクールが対象なのかは公式ページには一覧がなく、確認できませんでした。

学生応援割には「学生証の提出が必須です。平日の13時〜／15時〜／17時〜の面談枠を利用される方に限ります」という条件が付いています。

この面談枠の指定はかなり実務的な制約です。平日の昼にオンライン面談を入れられるかどうかで、使えるかが決まります。

いずれの割引も、公式ページに条件が文章で書かれていました。「怪しい」という評価が当たる形ではないと思います。

プログリットの給付金は「3ヶ月・6ヶ月コースのみ」「最大10万円」と対象が絞られています

ここが、私がいちばん誤解されやすいと感じた箇所です。一般教育訓練給付制度の説明は、条件が二重に絞られています。

まずコース・料金ページの表記は「一般教育訓練給付制度利用で受講料 最大10万円キャッシュバック」で、そこに「※3ヶ月・6ヶ月コースのみ」という注記が付いていました。

つまり2ヶ月プランと12ヶ月プランは、この注記どおりに読むなら対象外です。

次に対象コースです。給付制度のページには、対象コースとしてビジネス英会話コースとTOEIC L&R TESTコースの2つだけが挙げられていました。

項目	公式の記載（2026年9月8日確認）
支給額	入会金＋受講料の20%（最大10万円）
対象コース	ビジネス英会話コース／TOEIC L&R TESTコース
対象期間	3ヶ月・6ヶ月コースのみ
初めて利用する場合	雇用保険の加入期間が満1年以上
2回目以降	前回の受講開始日から3年以上／前回の支給決定日から3年以上

給付金は「割引されたあとに自分で払った金額」が基準になります。この点は公式のよくある質問に明記されていました。

具体的には「割引金額を差し引いた受講費の20%（最大10万円）となります」と書かれています。

会社が受講料を一部または全額負担している場合も同じで、会社負担額を差し引いた額の20%が対象になると書かれていました。

申請先はプログリットではなくハローワークです。受講終了日の翌日から1ヶ月以内に手続きすることと注記されています。

制度そのものの説明は厚生労働省の教育訓練給付制度のページにあります。金額や条件は最終的にここと管轄のハローワークで確認してください。

プログリットの修了条件は3つあり、これを満たさないと給付金の申請ができません

給付金の話でいちばん抜けやすいのが、この「修了認定基準」です。受講しただけでは申請できません。

公式の給付制度ページには、必ず満たす必要がある3点として次が挙げられていました。

• 面談出席率80%以上
• 確認テストの到達度のクリア
• 受講前後のテストの受験

よくある質問のページにも同じ内容が、もう少し具体的な形で書かれていました。

そちらでは「面談出席率80%以上、週次面談内での確認テスト到達度（学習の習熟度及び目標到達レベルを測定）、受講前後のテスト受験（VERSANT／TOEIC L&R）がプログラム修了条件となります」と説明されています。

英語コーチの立場から見ると、面談出席率80%というのは「10回のうち2回まで休める」という意味です。出張や繁忙期が読めない人は、ここを先に計算しておくべきです。

3ヶ月コースなら週1回の面談で約12回、そのうち欠席できるのは2回程度という計算になります。これは私が公式の数字から逆算しただけで、公式が回数を明示しているわけではありません。

ここを「知らなかった」と言う人が出やすいので、怪しいという声につながりやすい箇所だと思います。ただし公式には書かれています。

給付制度の詳細はプログリットの一般教育訓練給付制度のページで確認できます。

プログリットの公式サイトで確認できなかったこと（特定商取引法の表記と中途解約の規定）

ここがこの記事でいちばん正直に書かなければいけない部分です。確認できなかった項目を、埋めずにそのまま出します。

2026年9月8日時点で、プログリットのサービスサイト（www.progrit.co.jp）のトップページから辿れるリンクを全部書き出しましたが、特定商取引法に基づく表記のページを見つけられませんでした。

フッターにあったのはプライバシーポリシー、マーケティングポリシー、採用情報の3つです。

よくある形式のURLとして /law/ と /tokushoho/ も直接叩いてみましたが、どちらも404が返りました。

この結果、途中でやめたときにいくら戻るのか、解約手数料はいくらか、といった中途解約の条件を公式サイト上で確認できませんでした。

返金や解約の条件が公式ページに書かれていないこと自体は、事実として書いておきます。私が見つけられなかっただけの可能性もあります。

英語コーチングは特定継続的役務提供に当たる場合があり、その場合は法律で中途解約の扱いが定められています。一般的な考え方は消費者庁の特定継続的役務提供の解説ページで読めます。

ただし、プログリットの契約が実際にどう扱われるかは契約書面を見ないと判断できません。ここは推測で埋めません。

結論としては、「解約条件を必ず無料カウンセリングで書面として見せてもらってください」という一点に尽きます。

プログリットの校舎は13校ですが、無料カウンセリングを受けられる校舎の数と一致しませんでした

これも数字の食い違いなので、そのまま書きます。3つのページで、校舎の数が違っていました。

まず校舎ページには、有楽町校・神田秋葉原校・新宿センタービル校・渋谷校・目黒校・池袋校・六本木校・品川校・横浜校・名古屋校・阪急梅田校・京都校・神戸三宮校の13校が並んでいました。

次に無料カウンセリング予約ページの「カウンセリング希望校舎」の選択肢は、有楽町・神田秋葉原・池袋・新宿センタービル・渋谷・目黒・品川・横浜・名古屋・阪急梅田・神戸三宮とオンラインでした。

3つ目に、よくある質問の「カウンセリングは、すべての校舎で受けられますか」への回答では、対象の校舎として有楽町校・神田秋葉原校・新宿センタービル校・渋谷校・池袋校・品川校・名古屋校・阪急梅田校・京都校・神戸三宮校の10校が挙げられていました。

ページ	掲載されていた校舎の数	備考
校舎ページ	13校	六本木校・目黒校・横浜校・京都校を含む
無料カウンセリング予約フォーム	11校＋オンライン	六本木・京都が選択肢になし
よくある質問	10校	目黒・横浜・六本木が記載なし／京都は記載あり

3つのページで数が違うので、「行きたい校舎でカウンセリングを受けられるか」は予約フォームで実際に選べるかどうかで判断するのが確実です。

なお、よくある質問には「本プログラムを受講される場合は、全校舎が対象となります」とも書かれています。受講とカウンセリングで扱いが違う、ということです。

また「カウンセリングを実施した校舎とは別の校舎で受講することは可能ですか」という質問には「はい、可能です」と回答されていました。

この食い違いをもって不誠実だとは私は思いません。ページの更新タイミングがずれているだけの可能性が高いからです。

ただ、通う場所は続けられるかどうかに直結します。だから数字が違うことは書いておきます。

プログリットは2026年4月にENGLISH COMPANYの運営会社を完全子会社にしています

これは比較検討をしている人にとって、いちばん影響の大きい事実だと思います。決算短信にはっきり書かれていました。

決算短信の企業結合に関する注記に、株式会社スタディーハッカーの全株式を取得し、完全子会社にしたと記載されています。

株式取得日は2026年4月28日、みなし取得日は2026年3月31日で、結合後企業の名称は株式会社イングリッシュカンパニーです。

スタディーハッカーは、英語コーチングサービス「ENGLISH COMPANY」を主軸に展開してきた会社です。会社概要ページのグループ会社欄にも同社の名前があります。

つまり、プログリットとENGLISH COMPANY、そしてENGLISH COMPANYと同系列のSTRAILは、2026年4月から同じグループの中にあります。

比較記事を読むときは、この関係を知っておいたほうがよいです。「別会社の対決」という前提が、もう成り立っていません。

私が実際に無料体験を受けたのはENGLISH COMPANYで、社長への取材もしています。STRAILは無料カウンセリングを受けました。

その2社とプログリットが同じグループになった、という点は、私自身も2026年に入ってから追いかけている変化です。

なお決算短信には、みなし取得日の関係で第3四半期の損益計算書に子会社の業績は含まれていない、という注記も付いていました。数字を読むときの前提になります。

プログリットの学習量は「毎日3時間」で、ここが怪しいと感じるかどうかの分かれ目です

公式のコースページには「3時間の学習を毎日実施」と明記されています。これは削れる数字ではありません。

同じページに「忙しい日々の中で学習時間を最大化するために、生活習慣から見直し、学習スケジュールを作成します」という説明があります。

英語コーチとして正直に書きますが、この時間が出せない人が申し込むと、金額に見合う結果は出にくいです。

「高いのに伸びなかった」という不満の多くは、料金ではなく学習時間の話だと私は見ています。

1日に出せる時間が2時間未満なら、同じ金額を払っても消化しきれない可能性が高い、というのが私の見立てです。

その場合に私が挙げるのは、まず自習の設計だけを買う形です。私が無料カウンセリングを見た範囲では、STRAILは週1回のコンサルティングで課題の特定と学習設計に絞る形をとっています。

逆に、レッスンの中でトレーニングまでやってほしいなら、私が90分の無料体験を受けたENGLISH COMPANYのように、セッション内で手を動かす設計のほうが合います。

この2社は私が自分で足を運んで内容を確認した会社なので、名前を出しています。それ以外の会社は、公式に書かれていること以上のことは書きません。

プログリットの学習量に関する記載は、コースページと決算短信の両方で一貫していました。「学習時間の最大化が欠かせない要素」という表現が決算短信にも出てきます。

プログリットのサービス内容で「怪しい」と誤解されやすい3点を公式の記載で整理します

誤解の多くは「英会話スクールだと思って申し込んだ」ことから始まります。ここは公式が明確に否定しています。

よくある質問には「英会話スクールの多くは『英会話をする』ことに主眼を置いていますが、プログリットは『英語力の向上』に主眼を置いている」と書かれています。

英会話レッスンについては、AI英会話アプリ「ディアトーク」がプログラムに組み込まれていて、受講生は追加料金なしで全機能を使えると説明されていました。

一方で、人が相手のオンライン英会話をカリキュラムに入れる場合は「別途、約3,500円〜10,000円程度／月の利用料が発生します」と明記されています。ここは受講料の外側です。

オンライン英会話のパートナーとして、DMM英会話・キャンブリー・ネイティブキャンプの3つから選べるとコースページに書かれていました。

2つ目の誤解は「日常英会話コースがない」ことです。よくある質問には、その名前のコースは設けていないが、ビジネス英会話コースの中で日常英会話に焦点を当てたカリキュラムを提供できると書かれていました。

3つ目は英語力テストです。ビジネス英会話コースのページには「VERSANTテスト受験×2回（Before/After）」とあり、「6ヶ月プランで3回、12ヶ月プランで5回」という注記が付いています。

カリキュラム監修は上智大学名誉教授の吉田研作氏だと明記されていました。誰が監修しているかまで出している点は、判断材料として大きいと思います。

また「25,000人以上の学習データを基に」カリキュラムを作成するという記載もありました。この人数の集計期間や定義については、公式ページに説明がなく確認できませんでした。

プログリットの無料カウンセリングで確かめるべき6つ（怪しいと感じた点をその場で潰す）

ここまでで公式に書かれていないと分かった項目を、そのまま質問リストにします。無料カウンセリングは無料だと明記されているので、聞くだけでも損はありません。

よくある質問には「無料です。お申し込みされない場合は、一切料金は頂戴いたしません」と書かれています。

• 中途解約したときに返金される金額の計算方法（書面で見せてもらう）
• 特定商取引法に基づく表記の書面はどこで受け取れるか
• リスタート割の対象になる「他の英語スクール」の一覧
• 自分が選ぶ期間が給付金の対象になるか（3ヶ月・6ヶ月以外を検討している場合）
• 面談出席率80%を満たせなかった場合に何が起きるか
• 希望する校舎で受講できるか（カウンセリング校舎と受講校舎は別にできる）

カウンセリングの所要時間は約1時間、申し込み手続きを行う場合は最大90分程度と公式に書かれています。時間の確保はしておいてください。

内容は3つで、過去の英語学習状況や目標のヒアリング、複数の英語テストによる英語力診断、カリキュラムとサポート体制の説明と説明されています。

オンラインの場合はZoomを使い、英語力診断を行うためパソコン環境（カメラオン）を用意し、静かな環境での参加が推奨されると書かれていました。

予約ページの注記には「10:00〜／12:00〜は土日のみ、17:00以降は平日のみご対応可能です」「当日のご予約は月〜土曜日のみ承ります」とあります。

また「他の英語スクールに勤務されている方のお申し込みはご遠慮いただいております」という一文も予約ページにありました。

予約はプログリットの無料カウンセリング予約ページから行えます。校舎カウンセリング限定で書籍『英語学習2.0』のプレゼントがあるとも書かれていました。

プログリットが怪しいと感じた人が、次に見るべき2社と判断の分け方

私が名前を出せるのは、自分で足を運んだ2社だけです。ENGLISH COMPANYとSTRAILです。

ENGLISH COMPANYは90分の無料体験を受け、運営会社の社長に取材もしました。STRAILは無料カウンセリングを受けています。

先に書いたとおり、2026年4月からこの2社の運営会社はプログリットのグループ会社になっています。

あなたの状況	私の見立て
1日3時間を出せる／数字で管理されたい	プログリットの設計と噛み合う
1日1時間台しか出せない	自習設計に絞る形（STRAIL）のほうが破綻しにくい
自分でやると手が止まる	セッション内でトレーニングまでやる形（ENGLISH COMPANY）が合う
解約条件が分からないと動けない	どの社でも、無料相談で書面を見てから決める

「怪しいから避ける」ではなく、「自分が出せる時間と、公式に書かれている条件が合うか」で決めるのが、いちばん失敗しにくいと思います。

金額はどこも安くありません。だからこそ、無料で聞ける場を先に使い切るべきです。

ENGLISH COMPANYの無料体験とSTRAILの無料カウンセリングは、私自身が受けた内容を基に案内できます。プログリットの無料カウンセリングと合わせて、3つ受けてから決めても遅くありません。

ネット上には「詐欺ではないか」という声も見かけますが、上場企業の開示資料と公式規定を突き合わせた範囲では、その表現に当たる事実は確認できませんでした。

まとめ｜プログリットが怪しいのかを、公式で確かめられた範囲で整理します

2026年9月8日に確認した範囲で、確かめられたことと確かめられなかったことを最後に分けます。

確かめられたことは、運営会社が東証グロース上場（証券コード9560）であること、料金が税込・入会金込みで公開されていること、割引4種類の条件が明記されていること、給付金の対象と修了条件が明記されていること、2026年4月にENGLISH COMPANYの運営会社を完全子会社にしたことです。

確かめられなかったことは、特定商取引法に基づく表記のページ、中途解約時の返金額の計算方法、リスタート割の対象スクール一覧、学習データ25,000人以上の集計期間の4つです。

確かめられたこと	確かめられなかったこと
東証グロース上場・証券コード9560	特定商取引法に基づく表記のページ
受講料（税込・入会金込み）と分割の総額	中途解約時の返金額の計算方法
割引4種・各2.2万円オフ・併用不可	リスタート割の対象スクール一覧
給付金は3ヶ月・6ヶ月コースのみ／最大10万円	学習データ25,000人以上の集計期間

私の結論としては、プログリットは「情報が出ていないから怪しい」というタイプのサービスではありませんでした。数字は公開されています。

ただし、解約条件だけは公式サイト上で確認できませんでした。ここは無料カウンセリングで必ず書面を見てください。

そして繰り返しますが、私はプログリットを受講していません。この記事に書いたのは、公式サイトと開示資料を2026年9月8日に読んだ結果だけです。

金額や条件は変わります。申し込む直前には、必ずプログリットの公式サイトで最新の内容を確認してください。